近年、脳卒中や高次脳機能障害を背景に運転を中断する人が増えています。運転を再開できる割合は3〜6割程度にとどまり、運転の中断を余儀なくされる方も少なくありません。しかし、運転をやめた後の生活設計を支援する仕組みは十分に整っていないのが現状です。特に地方や山間部では公共交通が乏しく、自家用車の喪失が即、社会参加の制限につながることも少なくありません。就労や買い物、通院、交流といった日常の営みが困難となり、身体的虚弱や心理的抑うつを招く可能性もあります。

さらに、運転中断の経緯にも注目する必要があります。私たちの調査では、自分の意思で運転をやめた人は前向きに生活を再構築できる傾向がある一方、医師や家族の判断で中断を迫られた場合には、生活満足度が著しく低下していました。このことは、運転中止に至るプロセスの中で、自己決定の機会をいかに確保するかという点が非常に重要であることを示しています。

本プロジェクトの根底には、これまでの研究の積み重ねがあります。代表者らは、後天性脳損傷後の運転中断者と家族の経験を質的研究で統合し、「人─環境─作業」モデルに基づいた支援の枠組みを提示してきました。

また、移動手段の変化に関する準備性を評価するARMTを日本語化し（ARMT-J）、信頼性と妥当性を確認しました。支援の枠組みを提示して介入方法を明確にし、運転中止までの準備性を高めることが、その後の生活にどのような影響を及ぼすのかを検証することも、本研究の目的の一つです。

今後は、教育プログラムを受講した群と従来支援群を比較し、地域参加やQOLへの効果を検証する予定です。さらに、作成したパンフレットやモビリティコースを利用して検証した知見は他地域や一般病院でも応用できるように、公開講座や研修を通じて社会へ広く普及させていきたいと考えています。

本プロジェクトの目的は、「運転ができなくなっても生活に困らない仕組み」を社会に示すことです。移動の困難さを見える化し、多様な生活の選択肢を提示することで、誰もが前向きに生活を再構築できるよう支援することを目指しています。これらの取り組みは、地域における生活の質の向上と社会参加の促進につながると考えています。