http://www.toyotafound.or.jp/ トヨタ財団からの各種お知らせをお届けします http://toyotaf.xpa.jp/rss/../00topics/topics01/2010-0305-2232-1.html トヨタ財団「地域社会プログラム」が、2月28日（日）に開催を予定していた高知でのシンポジウムが延期となりました（特定非営利活動法人NPO高知市民会議との共催）。同日に津波警報が発令されたため、安全を考慮しての判断となりました。参加お申し込みをいただいておりました皆様にはご迷惑をおかけいたしました。シンポジウムは、下記の通り日付を改めて開催する予定です。詳細やお申し込みにつきましては追ってご案内いたします。高知をはじめとし、四国各地で活躍する方々からの力強いお話が聞けるシンポジウムとなりそうです。ご期待下さい。 2010-03-05T22:43:36+09:00 http://toyotaf.xpa.jp/rss/../00topics/topics01/2010-0301-1556-1.html 2010年度トヨタ財団「研究助成プログラム」「アジア隣人プログラム」の公募がまもなく始まります。●新しい募集要項およびプログラムの公募説明会などの詳細は、3月中旬より財団ウェブサイトにてご覧いただけます。 2010-03-01T16:01:47+09:00 http://toyotaf.xpa.jp/rss/../00topics/topics02/2010-0219-1339-1.html 2008年度アジア隣人ネットワークプログラム助成プロジェクト「バングラデシュ、チッタゴン丘陵の民族紛争における平和構築のためのネットワーク構築」（代表：下澤嶽氏、所属：ジュマネット、助成番号：D08-N-146、助成額：1200万円）の中間時インタビューを実施しました。アジア隣人プログラムの前身であるアジア隣人ネットワークプログラムでは、アジアに生きる人々がネットワークを構築しながらアジアが抱える課題解決に取り組むプロジェクトへの支援をしてまいりました。その中のひとつ、助成開始から約15ヵ月を経た下澤氏のプロジェクトをご紹介いたします。バングラデシュ東南部のチッタゴン丘陵には、バングラデシュの大多数の人口を占めるベンガル人とは異なる文化を持つチャクマ族やマルマ族など「ジュマ」と呼ばれるおよそ11の少数民族が暮らしています。この地域では、民族紛争が長年続いていましたが、1997年にジュマの政治団体であるチッタゴン丘陵人民連帯連合協会（PCJSS）とバングラデシュ政府との和平協定が結ばれました。しかし、今なお協定は実施されず、現地では人権侵害などの問題が発生しています。そこで当プロジェクトは、こうした状況に対する市民社会のネットワークを形成し、国際世論を高めることで平和構築を促進することを目的としています。具体的な活動としては、ジュマネットなどＮＧＯの3団体が、バングラデシュ人と外国人の専門家チームから成るチッタゴン丘陵国際和平委員会への支援活動を通じて和平協定の実施状況について監視を行い、現地調査の他、バングラデシュ政府への勧告やメディアへの広報を行っています。また、ジュマネットは2009年9月に国際委員会のメンバーであるスルタナ・カマル氏やジュマのリーダーであるランライ・ムロー氏を日本へ招聘し、シンポジウムなどを通じた情報発信と、バングラデシュ政府に対して和平協定実施を求める署名活動への参加を呼びかけました。現在、7500人分以上の署名を集めており、2010年3月末にバングラデシュのハシナ・シェイク首相へ直接、提出されるまで署名活動は続けられるとのことです。2002年から活動を続けてきたジュマネットは、助成期間中、バングラデシュ総選挙においいて和平協定実施を公約に掲げたアワミ連盟の勝利や現地からの軍の一部撤退など、劇的な変化を目の当たりにしているようです。現地での軍の利権も絡んだ問題であるため、慎重かつ息の長い取り組みが求められますが、財団としては、プロジェクトがジュマの人々の暮らしの改善につながっていくこと、また、他のアジアの紛争解決のモデルケースとなることを望んでいます。当プロジェクトの概要については、助成対象検索から(D08-N-146)で検索いただきますと、詳細をご覧いただけます。代表者の下澤氏が所属する団体につきましては、ジュマネットWebをご覧ください。また、署名活動については、チッタゴン丘陵和平協定の完全実施を求める署名活動をご覧ください。 2010-02-19T14:05:18+09:00 http://toyotaf.xpa.jp/rss/../00topics/topics02/2010-0201-1330-1.html 2007年度アジア隣人ネットワークプログラム助成プロジェクト「アジア地域における「地域社会の再生」、「まちづくり」の取り組みを通じたコミュニティレベルでの協働事業の推進」（代表：元基俊氏、助成番号：D07-N-067、助成額：350万円）のヒアリングを実施しました。アジア隣人プログラムの前身であるアジア隣人ネットワークプログラムでは、アジアに生きる人々が、ネットワークを構築しながらアジアが抱える課題を明らかにし、その解決に取り組むプロジェクトへの支援をしてまいりました。2年間の助成期間を経て、数多くの成果が挙がってきています。一例として、当プロジェクトをご紹介いたします。当プロジェクトは、現在、くらしの場としての「まち」の荒廃・衰退という共通課題を抱える日韓の地域をつなぎ、地域の再生を目指す事業です。グリーン・ツーリズム、社会的企業、人権条例など多様なアプローチからまちづくりに取り組む地域が、交流を深め、お互いの事例を学びました。主に運営を担ったのは、日本希望製作所という団体です。団体では2007年から2009年までに40回以上もの日韓間の視察をコーディネートし、6回のフォーラムを実施しました。2年間の活動からは以下のような成果が得られたようです。1.日本の九州人吉・球磨地区への韓国からの相次ぐ視察の先鞭をつけたこと、2.島根県のＮＰＯと、旌善郡（韓国江原道）の交流から、就労支援、雇用創出の起業家スクールなど相互に新たな取り組みが始まったこと、3.国家人権委員会光州支部と大阪を基盤とする人権活動グループとのネットワークが形成されたこと、4.北道完州郡（韓国全羅道）に両国における地域活性化の取り組みを活かしたコミュニティ・ビジネス支援センターが設立されることになったことなどです。日本希望製作所の桔川氏は、今回のプロジェクトによって親睦のみにとどまらず、お互いが学び合うことのできる日韓交流を実現できた、とおっしゃっていました。今後も市民の立場から様々なアイディアを交換しあい、日韓の「地域の再生」「まちづくり」に積極的な波及効果をもたらしてほしいと願います。尚、日本希望製作所の母体は、韓国において市民運動をリードしてきた朴元淳氏が設立した市民参加型のシンクタンク、希望製作所です。韓国の地方自治体のコンサルティングを行う「ルーツセンター」や、市民を教育する「希望アカデミー」などの部門を持ち、それらの事業の一環として、視察も実施しています。プロジェクト代表の元基俊氏は、現在、韓国において、まちづくりに関する講演等を積極的に行われています。 2010-02-01T13:38:21+09:00 http://toyotaf.xpa.jp/rss/../00topics/topics02/2010-0122-1401-1.html 2007年度アジア隣人ネットワークプログラム助成プロジェクト「東南アジアにおける永続可能な平和構築のためのネットワークづくり」（代表：佐伯奈津子氏、助成番号：D07-N-103、助成額：400万円）のヒアリングを実施しました。アジア隣人プログラムの前身であるアジア隣人ネットワークプログラムでは、アジアに生きる人々が、ネットワークを構築しながらアジアが抱える課題を明らかにし、それらの課題に取り組むプロジェクトに対して支援をしてまいりました。2年間の助成期間を経たプロジェクトから数多くの成果が上がってきており、一例として、当プロジェクトをご紹介したいと思います。 2010-01-22T14:15:37+09:00 http://toyotaf.xpa.jp/rss/../00topics/topics01/2010-0115-1521-1.html 2008年度トヨタ財団年次報告書が完成しました。年次報告書は財団の事業内容に関する報告書であり、2008年度の事業報告、会計報告の概要、各プログラムの概要と助成実績、選後評、助成対象者一覧から構成されています。2008年度分から利便性を高めるために、印刷をせずにウェブサイトに掲載することといたしました。ご希望の方は財団ウェブサイトの財団刊行物からダウンロードのうえ、ご覧ください。 2010-01-18T10:00:02+09:00 http://toyotaf.xpa.jp/rss/../00topics/topics03/2010-0113-1204-1.html 2006年度研究助成プログラムの助成対象者・宇田有三氏による『閉ざされた国ビルマ　―カレン民族闘争と民主化闘争の現場をあるく』が出版されます【助成プロジェクト：「命」の尊厳を求めて　―写真撮影を通して現代ビルマの実態と今後を追う】。宇田氏は1993年以来、計30回、延べ4年間にわたって現地に滞在しながら、ビルマの普通の人たちの暮らしをファインダーに収めてきました。外国人の出入りが厳しく制限される軍事政権下のビルマにおいて、同国全州を訪ね歩いた人物は、世界広しといえども宇田氏くらいでしょう。本書では、普段私たちがあまり知ることのないビルマという国についての基礎知識に始まり、「一国内における世界最長の内戦」であるビルマ軍事政権とカレン人勢力の紛争の壮絶な取材記、果てはビルマ人の日常的な生活模様から恋愛事情に至るまで、写真を交えた読みやすい筆致で描かれています。※宇田氏のプロジェクト概要に関しては、助成対象者検索ページでキーワード「D06-R-0594」を検索してご参照ください。 2010-01-15T10:00:03+09:00 http://toyotaf.xpa.jp/rss/../00topics/topics02/2009-1221-1516-1.html 2008年度地域社会プログラム特定課題「ユース助成」の助成プロジェクト「丹波篠山の『山の芋』から地域おこし」（代表者：沖田竜平氏）の活動が丹波新聞、毎日新聞、読売新聞で紹介されました。「丹波篠山の『山の芋』から地域おこし」プロジェクトでは、兵庫県立篠山産業高等学校東雲校の生徒らで組織された「しののめ山の芋チーム」を中心に、篠山市の特産「山の芋」を「丹波篠山の山の芋」としてブランド化し、地域を元気に、そして次世代に地域の伝統・文化・誇りを継承していこうと活動しています。「山の芋」の生産が、高齢化や手作業中心による栽培、腐敗などの病気により減少していることから、篠山産業高校東雲校の生徒らは、これまでに篠山農業改良普及センターや篠山市丹波篠山黒まめ課、丹波ささやま農協などの機関と生産農家を巻き込み、山の芋ウイルスフリー化（ウイルスフリーの種芋の生産）事業に取り組んできました。本プロジェクトでは、このウイルスフリー化された種芋を、芋の生産農家に無償提供することで、芋の生産拡大をめざしています。また、篠山産業高校東雲校の生徒たちの活動は、こうした「山の芋」の種芋生産だけでなく、栽培方法の改善や山の芋の加工、地産地消の活動へも発展を遂げつつあります。今回掲載された記事では、形が悪く捨てられてしまう山の芋を利用した商品（ヤマノイモカレーやヤマノイモチップス）の開発や、篠山産業高等学校の優れたヤマノイモ生産技術を学びにアフリカの青年が視察に訪れたことなどが紹介されました。＜各メディアで掲載された記事は、下記の通りです＞●丹波新聞（10月22日）：山の芋プロジェクト　生産拡大でCO2削減●毎日新聞（10月30日）：ごはんDE笑顔プロジェクト東海近畿大会　篠山産高東雲校のグループ　優秀賞を受賞●読売新聞（10月30日）：特産ヤマノイモカレー優秀賞　料理の東海近畿地区大会●毎日新聞（11月6日）：09年毎日農業記録賞～川崎さんに優秀賞　ウイルスフリーの種芋生産～●丹波新聞（11月8日）：山の芋研究で最優秀～篠山産業東雲校　県「温暖化防止」大会～●読売新聞（11月17日）：アフリカの青年、高校生と農業交流～熱心さ、技術力に関心～すでに数多くのメディアから注目を集めている篠山産業高校東雲校の活動ですが、最近では地球温暖化防止にも山の芋の研究が役立っているとして新たな注目を浴びています。今後の活動も大いに楽しみです。※該当プロジェクトの概要については、助成対象者検索から【D08-LY-031】で検索いただきますと、詳細をご覧頂けます。 2009-12-21T15:37:50+09:00 http://toyotaf.xpa.jp/rss/../00topics/topics01/2009-1117-1103-1.html 　2009年10月16日から21日にかけて、プログラムオフィサーの楠田健太が、ベトナムで活動する助成対象者・板東あけみ氏（大阪大学大学院博士後期課程／ベトナムの子ども達を支援する会事務局長）を訪問しました。　板東氏は日本の公立小学校で、先年早期退職するまで約30年にわたって特別支援学級を担当するかたわら、1990年からはベトナムでの活動を積極的に続けています。トヨタ財団では2006年から現在まで研究助成プログラムにおいて、板東氏を代表者とする、ベトナムで母子健康手帳を全国に広めるプロジェクトを支援しています。　今回助成プロジェクトが対象とする地域は、首都ハノイから車で約6時間のベトナム最北部、中国国境沿いに位置するハーザン省です。多くの少数民族が暮らす山岳地帯のため、交通の便が悪い、識字率が低い、情報が入りにくいなど、母子健康手帳の普及にとっては厳しい条件を備えている地域と言えますが、逆にここで直面するさまざまな課題を着実に解決していくことで、ベトナム全省への普及にあたって汎用的なモデルを提示できるという意図があります。　このたびベトナム保健省母子保健局と大阪大学は、共同で同国初の保健省版母子健康手帳を開発し、今年6月から保健省の指導のもとにハーザン省における母子健康手帳の全村展開にむけた各レベルの研修会が始まりました。今回の調査は、省内11郡全195村のなかからそれぞれ地理的条件の異なる12村を選び、省や郡の病院の産科・小児科、各村にある村診療所の医療職員、各集落に配置されている医療ボランティアワーカー、母子健康手帳を使用している妊婦・母親を対象に網羅的なアンケート、ヒアリングを行うことで、母子健康手帳導入直後の実態を把握し課題を抽出、今後の全国展開に活かすことを目的としています。　板東氏の報告によると今回の調査で明らかになった課題を共有してもらうために、さっそく調査後にハーザン省全郡保健担当代表者会議を省保健局と合同で開催し、公立医療機関だけでなく私立の医療機関への母子健康手帳記載の指示や、手帳受領以前に受けた妊婦健診記録の母子健康手帳への転記の指示など、更なる効率化が推進されたそうです。　報告者が同行させていただいた調査では、長時間にわたる未舗装路の移動、現地のお母さんたちへの二段階通訳（英語→ベトナム語→少数民族語）など、現地ならではの事情を抱えつつも、代表者の板東氏が行政側の担当者（ハーザン省保健局）や現地スタッフを積極的に巻き込みながら、連携よくプロジェクトを進めている姿や、母子健康手帳を大事にしている母親たちの姿が印象的でした。　さて、この出張と前後して、ベトナム保健省が策定した「子どもの保健に関する国家計画」の中に、2015年までに母子健康手帳を全省に導入する旨が正式に明記されました。ベトナムは社会主義国家であるため、一度国が決定したことは比較的スムーズに地方に伝播し、実行されやすいという側面をもっています。板東氏個人の想いから始まった地道な活動が、時を経て国をも動かした実例として、今後の展開を楽しみにしたいと思います。　なお、板東氏のプロジェクトの概要は、財団ホームページの検索ページより「板東あけみ」で検索いただきますとご覧いただけます。 2009-11-17T18:49:13+09:00 http://toyotaf.xpa.jp/rss/../00topics/topics02/2009-1028-1424-1.html 2009年度社会コミュニケーションプログラムの助成プロジェクトである「赤ちゃんにおむつはいらない　―失われた身体技法を求めて」【研究代表者　三砂ちづる氏（津田塾大学国際関係学部教授）】の東京シンポジウム（会場：津田塾大学）が10月25日（日）に開催されました。当日は雨にもかかわらず、赤ちゃん連れの家族など260名以上の参加者がありました。 2009-10-29T16:43:52+09:00 http://toyotaf.xpa.jp/rss/../00topics/topics01/2009-0928-1305-1.html トヨタ財団地域社会プログラムでは、「地域に根ざした仕組みづくり―自立と共生の新たな地域社会をめざして」というテーマの下、10月1日（木）～11月9日（月）にかけてプロジェクトの募集を行う予定です。募集にあたり、下記の通りに公募説明会を開催いたします。公募説明会終了後には、個別相談にも応じさせて頂きます。参加を希望される方は、下記の通り、事前にお申し込みをお願いいたします。 2009-10-15T12:12:57+09:00 http://toyotaf.xpa.jp/rss/../00topics/topics01/2009-0928-1305-1.html トヨタ財団地域社会プログラムでは、「地域に根ざした仕組みづくり―自立と共生の新たな地域社会をめざして」というテーマの下、10月1日（木）～11月9日（月）にかけてプロジェクトの募集を行う予定です。募集にあたり、下記の通りに公募説明会を開催いたします。公募説明会終了後には、個別相談にも応じさせて頂きます。参加を希望される方は、下記の通り、事前にお申し込みをお願いいたします。 2009-10-15T12:12:57+09:00 http://toyotaf.xpa.jp/rss/../00topics/topics01/2009-1015-1034-1.html 本誌はトヨタ財団の活動をより多くの方々へお伝えすることを目的として2009年7月に創刊いたしました。この度刊行いたしました『JOINT』第2号では、当財団が長年にわたって支援を行ってまいりましたアジアにおける伝統文書を特集として取り上げています。特集では、座談会「『伝統文書』を通して人類共存の道を探る」の様子や、伝統文書関連のプログラムの変遷、助成プロジェクトの現場からのレポートなどを盛り込んでいます。そのほかにも、当財団の遠山敦子理事長と石澤良昭評議員（上智大学学長）による巻頭言やエッセイをはじめ、高知県で備長炭の実践研究をしている助成対象者への「ホット・インタビュー」、長野県での中学生によるエコカーへの取り組みを紹介した「活動地へおじゃまします」、17年前に身近な環境をみつめよう「市民研究コンクール」で助成を受けたプロジェクトを振り返る「温故知新」などを掲載しています。創刊号に引き続き、本誌を通してより多くの方にトヨタ財団の助成活動について知っていただき、私たちの抱える様々な課題を解決していくための、より良い研究・活動を募集し、支援していきたいと考えておりますので、今後ともよろしくお願いいたします。トヨタ財団広報誌『JOINT』（ジョイント）は、無料で送付させて頂いております。新たに定期送付をご希望される方は、財団ウェブサイトの「問い合わせ」フォームより、「『JOINT』 定期送付希望」と明記のうえ、送付先住所と宛先（ご氏名・ご所属等）をとともにお申し込みください。また、既に登録していただいている方で住所・ご所属先等に変更のあった場合は、お手数ではありますが当財団までご連絡ください。なお、本誌は10月16日（金）ごろに別途同住所への郵送を予定しております。（AB版、38ページ、季刊、発行年月日：10月15日） 2009-10-15T11:03:26+09:00 http://toyotaf.xpa.jp/rss/../00topics/topics01/2009-1013-1649-1.html 10月8日(木)に開催された第127回理事会において、2009年度「研究助成プログラム」計44件（助成総額：1億4,500万円）、「アジア隣人プログラム」計34件（助成総額：1億3,850万円、うち特定課題11件3,000万円）の助成対象を決定しました。 2009-10-15T10:59:41+09:00 http://toyotaf.xpa.jp/rss/../00topics/topics02/2009-1005-1321-1.html 2008年度アジア隣人ネットワーク・プログラム助成案件「情報基盤技術で支える教育現場の多言語利用環境――アジアの移民を受け入れる多文化共生社会の実現のためのネットワークづくり」（代表：喜多千草氏、助成番号：D08-N-022）で開発された、多言語の学校文書検索ツールと予定表作成ツールが2009年9月24日より一般公開されました。この「多言語・学校プロジェクト」のウェブサイト・アドレスは http://www.tagengo-gakko.jp/ です。 2009-10-05T19:14:15+09:00